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新型コロナウィルスのスポーツ界への影響

中国、スペイン、イタリア、フランス、アメリカなどの世界中で感染が拡大した新型コロナウイルス。

日本国内でも感染が拡大する中で、2020年7月に予定されていた東京オリンピック・パラリンピックも1年間延期となりました。

そして、Jリーグやプロ野球、Bリーグが延期になるなど、日本のスポーツ界にも多大な影響が出ました。

今回は新型コロナウイルスにおける日本のスポーツ界への影響について触れていきます。


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リーグ戦の延期でプロスポーツビジネスは大打撃

新型コロナウイルスの影響でJリーグは2月21日にJ1が開幕後、1試合のみ消化した状況で延期となりました。(7/4から再開)

プロ野球も通常通りの開幕は延期となってしまい、通常より3ヵ月程度遅れて、6/19にリーグが開幕しました。

当ブログでも以前からお伝えしている通り、プロスポーツクラブはチケット、スポンサー、放映権、グッズの4つが収入源となっています。

✔ チケット収入

✔ スポンサー収入

✔ 放送権収入

✔ マーチャンダイジング(グッズなど)

プロスポーツビジネスの4つの収入源

関連記事:プロスポーツビジネスは4つの収入で稼いでいる!

しかし、試合が開催できていないため、チケットは払い戻しとなり、チケット収入がない状況に陥りました。

プロ野球の「パ・リーグ」では、2020年シーズンの終了後、リーグ全体の観客動員数が前年より約80%減少したと発表されました。

長きに渡るプロ野球の歴史で、前年から80%も観客動員数が減るというのは、前代未聞の出来事です。

そして、試合が開催できないとなると、試合会場でグッズの販売や飲食の収入もないため、クラブ経営に大きな影響を及ぼしました。

同じく、2020年シーズンの終了後には、プロ野球各球団がコロナウィルスの影響で大きく収益を落としたことが報じられました。

千葉ロッテマリーンズは、2018年に球団史上初の「単年度黒字」を達成し、2019年も同じく「単年度黒字」を達成し、順調な経営を進めていたものの、2020年はコロナウィルスの影響で一転して「赤字」に転落。

「数十億円の赤字になる見通し」と報道されました。

また、東北楽天ゴールデンイーグルスでは、球団が所属全選手に対して「経営情報を開示する」という異例の事態になりました。

通常、プロ野球チームの経営情報というものは、選手であってもほとんど知らされることはありません。

しかし、コロナウィルスの影響で通常のシーズンのように年俸が払えないという状況になってしまったため、選手に経営状況を理解してもらうために、異例の「経営状況開示」に踏み切ったようです。

関連記事:プロスポーツでのグッズ販売のカラクリ

それだけでなく、飲食、旅行、エンタメ関連をはじめ、多くの企業はコロナの影響で大きく売上が減少しています。

そうなると、プロスポーツクラブの支援をしたくてもできない状況になるスポンサー企業が出ている可能性があり、スポンサー収入にも影響することが考えられます。

関連記事:スポーツのスポンサーシップってなに? スポーツと企業の共存

しかし、クラブは収入が減っても選手やスタッフに給与は払う必要があります。

スペインのFCバルセロナやレアル・マドリードなどのクラブは選手が給与の一部を返還したり、北海道コンサドーレ札幌も総額1億円ほど選手がクラブに給与を返還すると報道されました。

コロナウィルスの影響で試合が開催できなくなり、日本だけではなく世界各地の多くのプロスポーツクラブが危機的状況となっています。

7/2には、イングランド2部の「ウィガン」が破産宣告。6月にはドイツ1部で2回優勝の古豪「カイザースラウテルン」が破産宣告をするなど、スポーツクラブの破産が世界各地で起こりました。

Jリーグのチェアマンの村井満氏はクラブの支援を行うとしていますが、クラブにとって厳しい状況はしばらく続くと思われます。

プロスポーツの延期でスポーツメディアにも影響?

プロスポーツビジネスにおいて、忘れてはいけないのは試合の結果や選手の移籍、クラブの情報などを提供する「メディア」です。

関連記事:メディアがスポーツビジネスを盛り上げている理由

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現代ではメディアがなければ、プロスポーツは成り立たないといっても過言ではないほどメディアは重要です。

テレビやインターネットなど、普段、試合の結果を伝える多くのメディアは試合の延期によって、どうやってネタを提供するか、悪戦苦闘の日々が続いています。

テレビでは、昔の試合を放送したり、選手がオンラインで出演することでなんとか対応しています。

インターネット上のメディアでは、コラムやコロナウイルス関連のネタが多くなっています。

これらのメディアは「視聴率」や「アクセス数」といった基準がお金を生み出す上で何より重要になるため、こうした状況の中でどんなコンテンツ(ネタ)を提供するかが重要になってくるでしょう。

影響はスポーツ用品メーカーや小売店にも

コロナウィルスの影響は「プロスポーツ」だけでなく、それらを支える「スポーツ用品メーカーや用品店」などにも及んでいます。

「ゼビオ」や「アルペン」などといった、「スポーツ用品店」は政府が発令した「緊急事態宣言(2020/4/7~5/25)」の後、休業した店舗も出ました。

特に「ショッピングモール」や「百貨店」では、ビル全体が「休館」という状態になってしまったところも多く、その中にあるスポーツ関連の店舗は休業を余儀なくされました。

こうなると、これら企業の売上が落ちるだけでなく、これらの店舗が扱う用品店も出荷数が減り、売上は減少します。

さらに、メーカーの多くは中国に工場を持っており、中国の工場の閉鎖などで商品の入荷の遅れも発生。

とあるスポーツ用品店の店員によると、アディダスのユニフォームなどの入荷が遅れたとのことです。

現在、中国ではコロナウィルス感染のピークが過ぎ、工場や経済活動が再開していますが、コロナウィルスの前の状態に戻るには少し時間がかかるでしょう。

スクールやクラブチームにも大きく影響

コロナウィルスの影響はスポーツ界に幅広く及んでいます。

これまでご紹介した「プロスポーツ」や「スポーツメディア」、「スポーツ用品メーカーや用品店」だけなく、スポーツを指導する「スポーツスクール」や「クラブチーム」もその1つです。
※ビジネスを目的として活動していない「少年団」や「少年野球クラブ」などは、ここでは考えないものとします。

多くのスポーツスクールやクラブは「月謝制」を導入しています。

しかし、学校の休校等の影響で多くのスポーツスクールやクラブは活動休止を余儀なくされています。

活動ができないため、保護者から月謝を徴収するわけにもいきません。

そうなるとスクールやクラブの収入は減りますが、コーチに給与を支払う必要があったり、年間契約をしてしまっているフットサルコートに対して、毎月使用料を支払う必要があったりします。

スポーツスクールやクラブチームは小規模な組織や企業が多いため、経営状況は大変厳しい状況となっているでしょう。

まとめ ~「安全」で「平和」でなければスポーツはできない~

今回は、「番外編」として、「新型コロナウィルスのスポーツ界への影響」について、スポーツビジネスへの影響を中心に書いていきました。

スポーツというものは、基本的には「気晴らし」や「娯楽」というものですから、新型コロナウィルスが世界的に広まっている状況下においては、スポーツどころではない、というのが正直なところかと思います。

ただ、1920年代にアメリカから始まった「世界大恐慌」のときには、「ボーリングや野球観戦が人々の希望になった」とされていたり、2011年の東日本大震災のときにも、スポーツ界が多くの人に希望を与えたのは事実です。

今回のように「スポーツそのものがほとんどできない」という状況においても、スポーツ界が人々の役に立てることは必ずあるはずです。

一刻も早く新型コロナウィルスが終息し、世界中の人々の生活とスポーツ界が元に戻れるようになることを願うばかりです。


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須賀 優樹
須賀 優樹
産業能率大学にてスポーツマネジメント分野の教員を務める。「世界で一番優しくスポーツビジネスを学べる場をつくる!」を目標に、本サイトを立ち上げ、運営中。スポーツ業界に入りたい人、活躍したい人をこれまで多数支援。本業は大手通信事業会社でのデータ戦略。