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「スポーツビジネス」ってなに? スポーツからどんな価値が生まれるか?

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須賀 優樹
「ゼロからのスポーツビジネス入門」の運営代表として、「世界イチわかりやすいスポーツビジネス・マネジメント」を情報発信。産業能率大学にてスポーツマネジメントを教えています。スポーツ業界就職や起業相談、スポーツ組織向けコンサルティングも好評。

スポーツビジネスとは、スポーツによって生まれる価値を商品やサービスにして販売し、収益を生み出す活動のことです。

モノを売りたい人が、スポーツに関わるなんらかモノを商品にして、顧客に買ってもらう」ということです。

今回はそんな「スポーツビジネス」について基本的な考え方や理解する上でのポイントについて解説していきます!


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スポーツビジネスとは何か? スポーツの「価値」と「お金」の交換

スポーツビジネス」とは、スポーツによって生まれる価値を商品やサービスにして販売し、収益を生み出す活動のことです。

好きなチームの試合を見に行くとき、みなさんはチケット代を払い、グッズなどを買いますよね。

オリンピックなどのイベントには、世界中の有名企業がスポンサーになります。

テレビ局はスポーツの放送(試合)をみなさんに観てもらうために、試合を主催する競技団体や球団などに何億円という、多額の「放送権料」というものを支払っています。

スポーツ用品メーカーは、みなさんがスポーツをするときに使う用具ウェアといった、ありとあらゆるものを開発して一年中販売しています。

スポーツジムは、「ダイエットしたい」「身体を鍛えたい」という人のために、色々なマシンを用意したり、優秀なトレーナーを雇ったりして、みなさんの健康づくりを支えています。

このように、「スポーツビジネス」というものは「スポーツに関わるありとあらゆるもの」を商品にして、誰かに「買ってもらう」ことで成り立っています。

ですので、基本的には「スポーツによって生み出された価値をお金と交換すること」と言えるのですが、「スポーツ」に対して「お金」が関係すれば「スポーツビジネス」になるのかというと、必ずしもそうでない場合もあります。

「お金」が関係しても「スポーツビジネス」ではない場合もある

もう少し正確に言えば、お金のやりとりが発生しても「スポーツビジネス」にはならない(なりにくい)ものもあります。

例えば、スポーツの部活動やクラブチームに入っていた経験がある人なら、チームや顧問の先生などに「部費」というものを払っていたと思います。

なぜ「部費」はビジネスにはならないのでしょうか。

それは、部費は「部活をすること(権利)自体を買っているわけではない」からです。

「部費」を集める目的は、「部活動に最低限必要な備品などを部員全員で負担するため」です。

もちろん、スポーツで有名な私立校などは、数十万円という部費を徴収しているところもありますから、そうして集めたお金を元手にして、別の事業に投資をしている、などの可能性もあるかもしれません。

しかし、「部費」そのものは、商品として売られたり、買われたりするものではないため、お金のやりとり自体は発生しているものの、「ビジネスではない」ということになります。

ただし、そうしてみんなで集めた「部費」を使って、「スポーツ用品」などを購入するのであれば、そこには「スポーツに関する商品をお金と交換する」というやりとりが生まれるので、「スポーツビジネス」という活動に「お客さん」という立場で参加していることになります。

このように、基本的には「スポーツに関するありとあらゆるもの」をビジネスにして、商品やサービスとして販売することができるため、「これはスポーツビジネスだ」「これはスポーツビジネスではない」と明確に区切ることはとても難しいのです。

「スポーツ産業」の構造を理解することが大切!!

スポーツビジネスを学んだり、実際にビジネスをしたりする時に知っておきたい考え方として「スポーツ産業」というものがあります。

産業」というのは分かりやすく言えば「仕事」という意味です。

世の中には様々な「仕事」があります。

例えば、野菜や果物などを育てて収穫する仕事は「農業」、商業施設やマンションなどを建てる仕事を「建設業」などと呼びます。

しかし、「スポーツ業」あるいは「スポーツ産業」という産業は、明確に定められていません。

なぜなら、先ほどのように「スポーツビジネスはスポーツに関するありとあらゆるもの」を生産したり販売したりすることができるため、具体的に「何をスポーツ産業とするのか」のという定義がとても難しいからです。

例えば、ミズノやアシックスといった「スポーツ用品メーカー」は、一般的には「製造業」というカテゴリに分類されています。

製造業」の中には、家電製品を作ったり、洋服などに必要な繊維などを作る会社が含まれています。例えば、「トヨタ自動車」や「ソニー」といった企業が「製造業」のカテゴリの中に入っています。

スポーツ用品」というものも、基本的には「モノづくり」という仕事になるので、「製造業」というカテゴリの中に入っています。

これは、作っているものがたまたまスポーツに関わるものであって、洋服を作ることや、食品を作ったりすることと、本質的には同じビジネスであるからです。

ですから、みなさんご自身がどんなスポーツビジネスに興味があるか、学んでみたいか、関わってみたいかを考えるときは、まずそのビジネスが「どんな産業に所属しているか?」を知ることはとても大切になります。

スポーツに関わる仕事と「産業区分」の例

どんな立場でスポーツに関わるかによってビジネスが大きく変わる

「スポーツ」という商品は、「どういう立場で売るか」によって形が変わってくるということでもあります。

例えば、プロスポーツのように「試合を見てもらうことによってお金を稼ぐビジネス(みるスポーツのビジネス)」があったとします。

✔ 「する」スポーツのビジネス

✔ 「みる」スポーツのビジネス

二種類のスポーツビジネス

この場合、「試合」という商品を生産しているのは、「クラブあるいはチーム」といった組織です。

試合を「作り出している」という意味では、ある意味、スポーツ用品メーカーのような「製造業」であるとも言えなくはないですが、「製造業」は実際にみなさんが手に取ってみたり、触ったりできるようなものを作っている企業のことを指しています。

シューズやウェアといったものは、触ったり身に着けたりすることができますが、「試合」という商品に触ったりすることはできませんよね。

「試合」を商品とするスポーツビジネスでは、こうした「クラブやチーム」といった組織が「選手」を集めて、その「選手同士」が「試合」を行うことによって、チケット収入などを得ることができます。

一方、「試合」を行うためには、「スタジアム」や「アリーナ」といった「場所(建物)」が必要になります。

スタジアム」や「アリーナ」にとっての商品は「試合」ではなく、「試合を開催する場所」そのものが商品であり、「クラブやチームに場所を貸し出す」ことによってお金を得ています。

浦久保 和哉 (著) スポーツビジネスを知るための基礎知識 を参考に作成

試合」そのものがとても面白くて魅力的なものであればスタジアムに来るお客さんも増えますし、スタジアムがきれいで安心・安全なものであれば、快適に試合を観戦することができます

このように、スポーツビジネスは様々な組織や企業が協力し合うことによって成り立っています。

したがって、スポーツビジネスを行うために大切になってくる、「スポーツマネジメント」や「スポーツマーケティング」といった分野も、「どういう立場でスポーツに関わるのか」によって、大きく変わってきます。

プロスポーツの球団経営を行うためのマネジメントと、地域の人々が自分たちで活動していくようなスポーツクラブでのマネジメントは、必要になるものが全く違う、ということです。

なので、「スポーツマネジメント」や「スポーツマーケティング」といったものも、「スポーツ産業の定義が難しい」といったことと同じように、「これがスポーツマネジメントです」と定義することが難しいのです。

このブログを読んでくれている方は、高校生や大学生や専門学生といった方が多いかもしれませんが、例えばスポーツビジネスを学べるような大学で4年間学んだとしても、すべての分野のスポーツマネジメントやマーケティングを学ぶことは難しいと思います。

それほど、スポーツビジネスというのは広がりが大きく、奥が深い分野なのです!

まとめ:「スポーツ×〇〇」は無限大!!

今回は、\「スポーツビジネス」ってなに? スポーツからどんな価値が生まれるか?/ というテーマで、スポーツビジネスについて解説してきました。

おさらいすると、

スポーツビジネスとは、スポーツによって生まれる価値を商品やサービスにして販売し、収益を生み出す活動のこと

でしたね!!

「スポーツ」「ビジネス」にすることができます。

しかも、「スポーツに関わるありとあらゆるもの」を商品やサービスにして販売することができます。

それだけ、「スポーツビジネス」というものには、まだまだ大きな可能性が秘められている、ということでもあります。

日本でも、「スポーツ×農業」や「スポーツ×最先端テクノロジー」のように、スポーツと「なにか」を組み合わせてビジネスをしようとする試みが広まってきています。

みなさんも、ぜひ自分だけの「スポーツ×〇〇」を見つけていってください!!


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