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スポーツビジネスや産業を研究している学会を知ろう!【大学生や院生は必見】

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須賀 優樹
「ゼロからのスポーツビジネス入門」の運営代表として、「世界イチわかりやすいスポーツビジネス・マネジメント」を情報発信。元産業能率大学教員として大学生にスポーツマネジメントを教えた経験も。スポーツ業界就職や起業相談、スポーツ組織向けコンサルティングも好評。

今回は、「スポーツビジネス」や「スポーツマネジメント」について、日々研究をしているような人たちが集まる「学会」についてご紹介していきたいと思います。

 「学会」というのは、どこの大学に所属しているとか、教授であるとか学生であるとか、そういった立場を超えて、様々な人がその分野に関する日々の研究を発表し、議論を重ねる場のことです。

「スポーツ」と近い分野である、「健康」や「余暇」、「レジャー」といったものを含めると、非常に多くの学会がありますが、今回はその中から「スポーツビジネス」に関係が深い学会をいくつかご紹介していきます!


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様々なスポーツ関連企業も参加する「スポーツ産業学会」

スポーツ産業学会は、1990年に設立されました。

設立の目的は、「スポーツ産業に関する調査・研究を促進し、会員相互の交流を深め、スポーツ産業の健全な発展と国民のための豊かなスポーツ環境の醸成に資すること」です。

この当時はまだ、「スポーツビジネス」とか「スポーツマネジメント」といった言葉はほとんど使われていませんでした。

それどころか、「スポーツでお金を稼ぐなんて良くない」などという風潮すらあった時代です。

そうした時代においても、スポーツ産業学会は「国民のためにはスポーツ産業の発展が必要である」と、いち早く「スポーツビジネス」の発展に着目して設立された学会です。

スポーツ産業学会には、アシックスミズノといったスポーツ用品企業や、読売新聞オリックス楽天といったプロスポーツクラブを所有している大手の企業も協賛をしています。

2017年2月の時点では、520名もの会員が所属しているとのことです。

このブログでも、「スポーツビジネスの理解には、まず「スポーツ産業」というものを理解することが大切です」と度々お伝えしていますが、「スポーツ産業学会」は、日本のスポーツビジネス、スポーツ産業に関連する学会の中では、最も大きな学会ですので、月に1回開催されている色々なテーマのセミナーや、年に1回の学会にぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

スポーツマネジメント研究者が集う「日本スポーツマネジメント学会」

日本スポーツマネジメント学会は、2007年10月に設立されました。

上記の「スポーツ産業学会」に比べると、比較的新しい学会です。

この学会が設立された目的は、学問としてのスポーツマネジメントの確立をはかることです。

スポーツマネジメント」に関するような大学の学部や学科が盛んに設立されるようになったのは2005年頃からです。

したがって「スポーツマネジメント」という分野は非常に新しく、同じ「スポーツマネジメント」という名前の授業であっても、学校や教える人によって、全然違う内容のことを教えていることがあります。

それまで「体育」を研究していた先生が慌てて「スポーツマネジメント」を教えたり、スポーツビジネスに関わる商社や広告代理店といった企業を定年退職して、大学の先生になった人が「スポーツマネジメント」を教えたりしているのが現状ですので、教える内容がバラバラなのは当然のことです。

日本スポーツマネジメント学会」では、こうした色々な人が色々なことを言っている日本の「スポーツマネジメント」をどうにか「学問」として成り立たせたい、ということのようです。

スポーツ産業学会のように定期的にセミナーを開いている訳ではないようですが、「スポーツマネジメント」に特化しているという点で非常に興味深い学会ですので、スポーツマネジメントを深く研究したい! という方はぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

ちなみに、スポーツマネジメント学会では、2010年に以下のような書籍を出版しています。

「スポーツマネジメントを科学する」というタイトルですが、スポーツマネジメントの考え方や理論についてはあまり触れられておらず、プロ野球、Jリーグ、企業スポーツ、スポンサーシップ、スポーツイベント、アスリートビジネスなど日本のスポーツビジネスの現場での事例などが多く掲載されています。

これらは、「スポーツ産業」の視点からみると、「スポーツサービス産業」ということになります。

スポーツサービス産業」についてはこのブログの色々な記事でも紹介していますが、近年「スポーツビジネス」というと、ほとんどがこの「スポーツサービス産業」の中に含まれるビジネスのことを指しています。

スポーツサービス産業」は、「スポーツ用品産業」や「スポーツ施設産業」と違い、販売される商品を実際に消費者が手に取ることができないものが多いので、ビジネスが複雑になりやすいです。

したがって、「スポーツマネジメントをこれから勉強したい」と思う方にとっては少し難しい本ですが、ある程度勉強している方や、実際のスポーツビジネスに関わってい方が読むと非常に面白いと思います。

こちらの「スポーツマネジメント研究」という書籍は、スポーツマネジメント学会で定期的に開催されている大会(発表会)での、様々な研究者の研究内容をまとめた書籍です。

こちらの本も初学者の方には難しい本ですが、スポーツ業界での最新のスポーツマネジメントの動向などがよくわかる内容となっています。

最も歴史のある「日本体育・スポーツ経営学会」

日本体育・スポーツ経営学会は1952年に設立されました。

スポーツに関する「経営」、「マネジメント」という分野では、日本で最も歴史のある学会と言えます。

日本体育・スポーツ経営学会が設立された目的は、「体育活動やスポーツ活動を促進・振興するための経営を議論する」、ということのようです。

したがって、「スポーツビジネス」というよりは「スポーツ振興」といった意味合いが強い学会です。

学会設立が1952年ですので、当時は「スポーツビジネス」どころか、スポーツを「テレビ」で観られるかどうかも分からなかった時代です。

設立された当時は、「学校体育」や、「職場のスポーツ」といったことが中心に研究されていたのだと思われますが、スポーツビジネスの発展によって、現在では「商業スポーツ施設」や「スポーツイベント」といったスポーツビジネスに関わる経営を研究対象としているようです。

「日本体育・スポーツ経営学会」でも、年一回の学会や、定期的なセミナーなどを開催しているようです。

最近のセミナーの内容は「総合型地域スポーツクラブ」や、「子どものスポーツ環境」といったことが多いようです。

やはり「ビジネス」というよりは、「地域住民が気軽に楽しむスポーツ」をどのようにマネジメントしていくか、ということに重点が置かれています。

そうした「地域スポーツ」や、それらを支える「スポーツ組織」そのものに興味がある人はぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

スポーツを法的な視点から捉える「日本スポーツ法学会」

日本スポーツ法学会は、1992年に設立されました。

日本スポーツ法学会が扱う内容は、当初は「スポーツでの事故」が起きた時に法律的にどうなるのかといった議論が中心でした。

例えば、「学校での体育のときのプールでの事故」や、「部活動の練習中に通行人にボールが当たってしまい、ケガをさせてしまった」といった内容を法的に考えることが当初の「スポーツ法学」でした。

しかし近年では、「スポーツにおける人権」や「ドーピング問題」、「スポーツビジネスでの訴訟問題」など、スポーツ法が扱う分野は非常に広くなってきています。

2011年には「スポーツ基本法」が設立されたことによって、今後の日本スポーツにどのような影響を与えていくかということも非常に注目される話題です。

スポーツにおける法律問題に関心のあるかたは、参加されてみてはいかがでしょうか。

また、日本スポーツ法学会も、上記でご紹介した「日本スポーツマネジメント学会」のように、本の出版をしています。

スポーツ法学に関わる分野をほとんどすべて網羅しているといっても過言ではない、「標準テキスト スポーツ法学」という本は、「スポーツ法学を本格的に学びたい」という人にとってはとても読み応えのある本です。

2023年2月時点では、「第3版」が最新版となっておりますが、定期的に「最新版」が発行されているようですので、「スポーツ法学」にご興味のある方はぜひチェックしてみてください!

まとめ ~スポーツは多様な切り口から研究が進んでいる!~

今回は、\スポーツビジネスや産業を研究している学会を知ろう!/というテーマで、特に「スポーツビジネス」や「スポーツマネジメント」との関係が深い「学会」をいくつかご紹介してきました。

「スポーツビジネスを学ぶ」という場合、大学に行くことも大きな選択肢の1つではありますが、大学に「スポーツマネジメント学科」のような学科やコースなどがない場合は、一緒にスポーツビジネスを学ぶ「仲間」が見つからなかったり、その業界でどんな人が活躍しているのか、といったことがわからないことが多いと思います。

そうしたときに、今回ご紹介したような「学会」に入ってみることは、スポーツビジネスを学ぶモチベーションを上げるという意味でも、とてもおススメです!

大学生(学部生)であれば、年間に2,000円~3,000円で学会に入ることができます。

このほかにも、スポーツに関する学会はたくさんありますので、「スポーツに関する研究ってどんなことをやってるのかな」と気になった人は、「学会年鑑」というサイトから色々と調べてみることをおすすめします!


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